先日、地方紙の新聞広告に「お子さんやお孫さんにワク〇んを勧める前に」と題した意見広告が一面に掲載されました。

「厚労省ホームページから「未成年接種」を考える」という副題で、今までの臨床試験中のワク〇んの安全性への疑問に、今までの治験データから明確な指針をしめした素晴らしい内容でした。

本来、治験では、そのメリットとデメリットをしっかり説明して同意の上で行われる必要があります。しかし、今回のコ〇ナ禍においては、大手のマスメディアを使って恐怖を煽りつつ、メリット偏重で、中身の成分も含め安全面で問題のあるものを打たせるのが目的であるかのような流れで打ちまくっています。

そのような中で、今回の意見広告では、株式会社ゆうネットの勇気ある行動にとても感動しました。

その代表取締役堤猛さんの“決意表明”を要約してご紹介します。

 

・・・本当の目的、それは世論を変えることです。・・・実際に世論を作っているのは、政治家や経済人や知識人、著名人や報道機関の上層部等の、発信力が強く社会的影響力や指導力もある、ごくごく一部の人達です。

・・・彼らの大半は意外なことに、まだワク〇んの危険性を分かっていません。だからまず、彼らが日頃読んでいる新聞の中で「意見広告」に触れてもらい、子どもにワク〇んが必要ないことを分かってもらうのです。

・・・１紙でも多くの新聞に意見広告を掲載することが、日本の子ども達を守る最も有効な手段であると私は確信しています。・・・そして皆様もお感じの通り、この予兆はすでに見え始めています。・・・

 

こうして2022年2月8日（火）の時点で、累計1億7千万円以上の寄付が集まり、現在、地方紙では２９社／４９社と５９％ほど掲載されました。多くの方々が、異常なコ〇ナ禍の対応と非常識なワク〇んに気づき、子ども達を守っていこうと立ち上がったのです。

それは現在、大人だけではなく、将来を担う子供たちにも安全性に問題のあるワク〇んを打ち始めたからです。

意見広告は、厚労省がホームページで伝えている事実をありのまま伝えているだけですが、未だにその「事実」を報道機関（テレビ局など）が伝えようとしない内容です。

それは、ワク〇んによって既に未成年者の接種後、重篤者３８７人、後遺症８人、死亡者５人出ていることです。それまで、コ〇ナ感染で死亡した健康な未成年者はただの一人もいないし、重症化もほとんどしていないにも関わらず、にです。

今までの大人の治験だけで、十分“薬害”相当です。

「思いやりワクチン」「親孝行ワクチン」「大切な人を守るために」ではないのです。

ぜひ、事実を知って、賢明な行動を選択して下さい。そして、子ども達を守って行きましょう。

 

（参）株式会社ゆうネット意見広告