昨日、ＮＨＫクローズアップ現代で「解禁！ゲノム編集食品」をやっていました。
生命の設計図である遺伝子を改変することで、肉厚のマダイやＧＡＢＡを多く含むトマトなどが開発され、今後我々の食卓に上ってきます。
果たして、安全性はどうなのでしょうか？
まず基礎知識として、遺伝子組み換え食品（ＧＭＯ）は、他の生物の特性を持つ遺伝子を目的に応じて作物に導入して作り出した食品類で、除草剤や病害虫への耐性を持たせたり、収量の増量を意図するなどした食品類を指します。
一方、来週火曜日から解禁になるゲノム編集食品は、目的の遺伝子を探し出して、その遺伝子を切断することにより目的に沿うよう編集した食品になります。本来は、自然界が自然のペースで遺伝子を切断して突然変異種を作るところを、人為的に放射線や酵素を使うことで目的とする遺伝子を壊す技術になります。
ちなみに、地球上の生物の進化のおよそ９０％は、紫外線などの自然界の影響によるとされています。
さて、現在のゲノム編集においては、第三世代の「CRISPR/Cas（クリスパー/キャス）法」による「ガイドＲＮＡ」と「制限酵素」を用いる方法で、容易にゲノム編集が普及し応用されつつあります。
特に、最も多く応用が進んでいるのが、動物のミオスタチンという筋肉を制御する遺伝子の破壊です。この遺伝子の破壊により、筋肉の成長が止まらなくなり、早く成長して筋肉もりもりの魚や家畜が出来ています。
先程のマダイやトマトの他、トラフグ、牛、豚などに応用されています。
さて、今回の解禁にあたって問題なのが、ゲノム編集食品という表示義務がないことです。
というのも、遺伝子の切断は自然界でも起こることで、ただゲノム編集においては、効率優先で人為的に改良しただけで、科学的に区別できないというのが理由です。
しかし、日本消費者連盟の方は、科学的に区別出来なくても、社会的な検証はできるので表示を義務付けるべきだと述べています。
社会的検証とは、科学的な検証ではなく、流通履歴や記録による検証です。
事実、ＥＵでは、十分な証拠がなくても、まだ新しい技術で安全性が分かっていないという予防原則により表示を義務付けています。
企業にとってのメリットは、付加価値をアピールできることにあり、デメリットは、不安な消費者が離れることと言っています。
しかし、企業よりも、まずは消費者である我々の命が大切なわけで、不安を取り除く努力をして欲しいと思います。
事実、遺伝子組み換え食品の安全性には、問題が噴出しています。
例えば、農薬への耐性を持たして作ってある食物には、毒性の強い農薬がたっぷりかかっているわけです。アメリカでは除草剤グリホサート（ラウンドアップ）による発ガンにより、被害者勝訴の判決が出ました。また、ウイルスを用いて遺伝子を導入しているので、導入に用いたウイルスなどの異物の残留物による健康被害もありました。
一方、ゲノム編集食品にも、１００％目的とする部位を切断できるわけではなく、目的以外の遺伝子切断により遺伝子発現を抑制してしまう「オフターゲット」を起こす可能性があります。それによる未知のリスク、例えば毒性が増えるなど、まだ解明されていないことが多いわけです。
さらに、生命への不自然な介入による倫理的な問題も議論しつくしていません。
生命同様、遺伝子は大変複雑なシステムで成り立っています。一つの遺伝子からは複数のタンパク質を作り出しています。遺伝子をもとに作られるタンパク質一つとっても、精密部品のようです。遺伝子同士が連絡を取り合って、個体のホメオスタシスを保ち、自然界の秩序を保っているのです。
このような中で、「生物の多様性に関する条約のバイオセーフティに関するカルタヘナ議定書」が２００３年に締結されました。
さらに、カルタヘナ議定書では、遺伝子組換え生物等の国境を越える移動により損害が生じる場合の対応について、生物多様性の復元等の対応措置をとること等を締約国に求める名古屋・クアラルンプール「補足議定書」が採択され、日本では２０１８年３月に施行されました。
ただ、日本に対する主要産出国であるアメリカはこれに批准していないため、アメリカ産のＧＭＯによる損害や健康被害に対して責任を負わせることが出来ないのが問題になります。
さて来週からゲノム編集食品が店頭に並んで来るわけですが、仮に企業が、ゲノム編集食品が本当に良い技術と考えるのなら、自主的に表示をして消費者に判断をゆだねるべきでしょう。
我々も、近くのスーパーのお客様の声に、消費者の選ぶ権利を守れるよう表示のお願いをして見ましょう。
不自然な遺伝子改変による不自然な食品は、自然物である我々人間の健康を守れません。
不調を良くしたければ、まず自然な食べもので健康を取り戻せます。
当たり前の自然なものが、無意識に手にとれる安心・安全な中で生活したいものですね。
（参）ゲノム操作・遺伝子組み換え食品入門、カタルヘナ議定書
